- 企業側・従業員側における静かな退職のメリット・デメリット
- 静かな退職を防ぐために企業が知るべき兆候
- 静かな退職の防止に効果的なウェルビーイングサーベイ
「静かな退職」とは、最低限の業務のみをこなし、積極的な貢献を控える働き方です。
「静かな退職のやり方」や「静かな退職は当たり前なのか」といった疑問を持つ人も増えており、20代から50代まで幅広い世代に広がっています。
この働き方には、従業員のワークライフバランス向上といったメリットがある一方で、企業側は生産性の低下や組織のエンゲージメント低迷といったデメリットが課題となるでしょう。
本記事では、静かな退職が日本で広がる背景や、「企業側・従業員側」それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説します。
静かな退職防止に効果的なウェルビーイングサーベイについても詳しく紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
静かな退職の原因と20代・30代・40代・50代に広がる背景
近年、静かな退職が広がりを見せており、企業の人事担当者や経営者にとって見過ごせない課題となっています。
従業員が必要最低限の業務のみにとどめるこの働き方は、一部の世代に限らず、20代・30代・40代・50代と幅広い層で見られるようになっています。
では、なぜ静かな退職がこれほど注目されているのでしょうか。ここでは、静かな退職が各世代に広がっている背景や原因について見ていきます。
これらのポイントを踏まえて、静かな退職がどのように広がり、各世代に影響を与えているのかを詳しく確認していきましょう。
静かな退職とは？
静かな退職（Quiet Quitting）とは、仕事に全力を注がず、必要最低限の業務のみを行う働き方を指します。
職場には在籍しているものの、積極的に提案したり追加業務を引き受けたりすることを避け、まるで退職したかのような状態にあるのが特徴です。
具体的には、毎日定時になるとすぐに退社する、自分の担当外の業務を行わない、簡単な仕事だけを引き受けるといった行動が見られます。
以下の記事では、静かな退職について詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。
静かな退職が注目される背景
静かな退職という言葉はアメリカで生まれトレンドとなり、その後、日本でも多くの共感を呼んだことで、関心を集めるようになりました。
当初はZ世代を中心に話題となりましたが、働き方の多様化や価値観の変化を背景に、幅広い世代へと広がっています。
とくにコロナ禍以降、テレワークの普及により、仕事と私生活のバランスを重視する人が増えました。かつては終身雇用を前提とした働き方が一般的でしたが、少子高齢化の進展や企業の雇用環境の不安定化を受け、仕事に対する考え方が変化しているのでしょう。
静かな退職をもたらす原因
静かな退職の根本的な原因には、働き方に対する価値観の変化が挙げられます。従来の「仕事中心」の考え方から、「私生活を充実させたい」との価値観へとシフトする人が増えているのです。
GPTW Japanの調査によると、「仕事よりプライベートを優先したい」「努力しても報われない」という理由から、静かな退職を選ぶ人が多いことがわかります。
静かな退職を選択したきっかけは、「仕事よりプライベートを優先したいと思うようになったから」（38.2%）が最も多く、次いで「努力しても報われない（正当に評価されない・給与に反映されない）から」（27.3%）が多かった。
出典：GPTW Japan｜＜調査レポート＞「静かな退職」選択のきっかけは企業にあり、7割が「働き始めてから静かな退職を選択した」と回答
これらの結果から、企業は従業員のワークライフバランスを考慮し、適切な評価制度やキャリア支援策を整える必要があると考えられるでしょう。
静かな退職：従業員側のメリット
静かな退職は企業にとって懸念される現象ですが、従業員側の視点に立つと、いくつかのメリットが存在します。
働き方の価値観が多様化するなかで、仕事だけに全力を注ぐのではなく、プライベートの時間を大切にしたいと考える人が増えています。静かな退職は、そうした人々にとって、ワークライフバランスを保ち、心身の健康を維持するための一つの手段になっているのです。
ここでは、従業員が静かな退職を選ぶことで得られるメリットについて、具体的に見ていきます。
静かな退職を防ぐには、静かな退職の何がメリットかを知ることも重要ですので、詳しく確認していきましょう。
プライベートの時間を確保できる
静かな退職を選択した従業員にとって、プライベートの時間を確保できることは大きなメリットです。
実際にGPTW Japanの調査でも、「プライベートの時間を確保できることが静かな退職のメリットである」と回答している人が最も多く、約半数の47.8%を占めています。
出典：GPTW Japan｜＜調査レポート＞「静かな退職」選択のきっかけは企業にあり、7割が「働き始めてから静かな退職を選択した」と回答
静かな退職を選ぶことで、必要最低限の業務にとどめ、残業せずに定時退社が可能になります。趣味や家族との時間、自己啓発などに充てる時間を確保できるため、仕事と私生活の境界を明確にし、ワークライフバランスを維持できるでしょう。
プレッシャーを感じずに働ける
仕事のプレッシャーから解放されるという点も、静かな退職のメリットの一つです。
GPTW Japanの調査によると、静かな退職のメリットについて「仕事のプレッシャーがなくなり、心身の健康を保てる」と回答した人は27.4%でした。
出典：GPTW Japan｜＜調査レポート＞「静かな退職」選択のきっかけは企業にあり、7割が「働き始めてから静かな退職を選択した」と回答
出世や昇給への意欲が低い人は、仕事の責任が軽減されることで、精神的な負担も減少するでしょう。
とくに、ストレスを感じやすい環境で働く人にとって、プレッシャーの少ない職場環境は魅力的です。精神的な負担が軽くなれば、心身の健康を保ちながら安定して働くことが可能になります。
仕事の質を維持できる
静かな退職を選択することで、担当業務に集中し、仕事の質を維持できるという側面もあります。
新しい仕事に積極的に手を出すのではなく、与えられた業務を着実にこなし、ルーチンワークに専念するため、限られた業務において習熟度が向上するのです。
また、新たな業務に追われることがない分、目の前のタスクにじっくり取り組めるため、より高いクオリティの成果を出せる可能性もあります。
結果として、個人だけでなく組織全体の業務効率にも、よい影響をもたらすことが期待できるでしょう。
静かな退職：従業員側のデメリット
静かな退職は、一見するとストレスフリーな働き方に見えるかもしれません。しかし、長期的な視点では、従業員へのデメリットも存在します。
ここでは、人事担当者や経営者が知っておきたい、静かな退職がもたらす従業員側のデメリットを解説します。
こうした従業員側のデメリットを認識することで、静かな退職を効果的に防止できますので、それぞれ見ていきましょう。
経済的に安定しにくい
静かな退職を選ぶと、昇給や昇進の機会が減少し、長期的な経済的な不安定につながる可能性があります。
とくに若手社員にとっては、結婚や住宅購入、子育てなどに必要な資金が不足し、将来の選択肢が狭まるリスクが高まります。経済的な安定は仕事の意欲にも関わる要素であり、軽視できません。
企業としては、成長意欲のある社員を適切に評価し、キャリアアップの機会を提供することが重要です。評価制度や報酬体系を見直し、努力が正当に報われる環境整備によって、社員のモチベーション向上につなげる必要があるでしょう。
キャリアアップの機会を失う
静かな退職を続けると、新しいスキルや知識の習得機会が減り、従業員の市場価値が低下します。必要最低限の業務のみでは、昇進や転職のときに求められる実績や経験が不足し、長期的なキャリア形成が困難になります。
現代のビジネス環境では、継続的なスキル向上が不可欠です。
企業は社員の成長意欲を維持するために、研修制度やキャリア支援プログラムを充実させ、従業員のスキルアップを促すことで、静かな退職を未然に防ぐ必要があります。
職場での居心地が悪くなる
静かな退職を選んだ従業員は、意欲的に働く同僚と温度差が生じやすく、チーム内で摩擦を生む可能性があります。
周囲からの評価が低下し、孤立を感じることにより、さらに業務意欲が下がる悪循環に陥ることも考えられます。こうした状況は、職場の雰囲気にも影響を及ぼすでしょう。
職場の人間関係は、仕事の満足度や生産性に直結します。企業は定期的な1on1面談やフィードバックの場を設け、従業員の不安や悩みを早期に把握することが重要です。
良好なコミュニケーションを促進し、チームの一体感を高めることにより、静かな退職を未然に防ぐ環境をつくりましょう。
静かな退職：企業側のメリット
静かな退職は、企業にとっては一般的にネガティブな面が強調されやすいですが、必ずしも悪影響ばかりではありません。
従業員のワークライフバランスを重視することで、企業にポジティブな変化をもたらす側面もあるのです。
ここでは、企業側における静かな退職のメリットを紹介します。
こうしたメリットがあることも念頭におくことも重要ですので、しっかりと確認しましょう。
離職率の低下につながる
従業員のワークライフバランスを尊重することは、企業の成長を阻害するとは限りません。
むしろ、仕事と私生活の調和（ワークライフインテグレーション）を実現できていると感じることにより、長期的に企業へ貢献する可能性もあるのです。
ワークライフインテグレーションとは仕事と私生活を対立するものではなく、相乗効果を生むものと捉える考え方のことです。
ワークライフインテグレーションでは、どちらかを犠牲にするのではなく、両方のバランスを取りながら、人生全体の満足度を高めることを目指します。
従業員の働きやすさを尊重し、ワークライフインテグレーションを実現することで、優秀な人材の離職防止や組織の安定性向上につながると考えられるでしょう。
離職防止の成功事例については、以下の記事も参考にしてみてください。
業務を見直す機会が生まれる
静かな退職は企業にとって無視できない課題ですが、その対策を講じる過程で、組織全体の業務効率を見直す機会にもなります。
具体的には、業務範囲の明確化や業務プロセスの見直しを進めることで、無駄な業務を削減し、生産性の向上につながります。
たとえば、業務の偏りを防ぐために、各従業員の役割を明確に定義することが重要です。また、従業員へのヒアリングやアンケートを実施し、業務プロセスのボトルネックを特定することで、より効果的な改善策を講じることが可能です。
静かな退職は、企業にとって課題であることは間違いありません。
しかし、これを単なるネガティブな現象として捉えるのではなく、組織改革や従業員の働きがい向上につながるチャンスと考えることもできるでしょう。
静かな退職：企業側のデメリット
静かな退職は、生産性の低下や成長の鈍化を招き、組織全体の士気低下といった深刻な問題を引き起こす可能性があります。
また、新たなアイデアや提案が生まれにくくなるため、組織のイノベーションが停滞するリスクもあるでしょう。
ここでは、静かな退職が企業にもたらす具体的なリスクについて解説します。
静かな退職を防止するには、企業の具体的なリスクを認識することが不可欠です。それぞれ、詳しく見ていきましょう。
生産性・成長度が低下する
従業員が仕事への熱意を失えば、企業全体の生産性が低下することは避けられません。
なぜなら、最低限の業務しか遂行しなくなることで業務効率が落ち、成果が上がりにくくなるからです。その結果、企業の成長が停滞する要因となるでしょう。
静かな退職は、定時退社の増加、業務の選別、責任のある仕事を避けるなどの行動として現れます。こうした傾向が広がると、組織全体のパフォーマンスにも悪影響を与える可能性があります。
イノベーションが停滞する
静かな退職は、組織のイノベーションを阻害する可能性もあります。従業員が積極的に業務に関与しなくなると、新しいアイデアや改善提案が生まれにくくなるためです。
経済産業省は、イノベーションを単なる研究開発ではなく、社会や顧客の課題を解決し、新たな価値を創造する一連の活動と定義しています。
＜「イノベーション」の定義＞
研究開発活動にとどまらず、
1. 社会・顧客の課題解決につながる革新的な手法（技術・アイデア）で新たな価値（製品・サービス）を創造し
2. 社会・顧客への普及・浸透を通じて
3. ビジネス上の対価（キャッシュ）を獲得する一連の活動を「イノベーション」と呼ぶ
従業員の意欲低下は、このイノベーションのサイクルを停滞させ、企業の競争力を弱めることにつながります。
とくに変化の激しい市場環境においては、積極的な提案や創造的な思考が求められるため、企業の持続的成長を妨げる大きなリスクとなるでしょう。
組織全体の雰囲気が悪化する
一部の従業員が静かな退職状態に陥ると、周囲の従業員に負担がかかり、不公平感が生まれます。その結果、職場全体の雰囲気が悪化し、従業員同士の協力や連携が困難になることが予測されます。
さらに、静かな退職者が増えれば、組織内で積極的に仕事に取り組む人が減少し、特定の従業員に業務が集中する事態にもなりかねません。
こうした状況が続けば、優秀な人材の離職を招き、組織の安定性が損なわれる可能性もあります。
静かな退職を防ぐために企業が知っておくべき5つの兆候
従業員が「静かな退職」を選ぶときには、いくつかの行動パターンが現れます。企業はこれらの兆候を早期に認識し、適切な対応を取ることで、静かな退職を未然に防ぐことが可能です。
ここでは、従業員が静かな退職を選ぶときに見られる5つの兆候を解説し、それぞれの具体的な特徴を紹介します。
ここで説明する兆候を早期に知ることが重要ですので、それぞれ具体的に見ていきましょう。
1. コミュニケーションの減少
静かな退職の兆候としてもっともわかりやすいのは、従業員が積極的にコミュニケーションを取らなくなることです。
周囲との会話を避け、孤立するようになるケースもあります。
また、会議やチームでの話し合いへの参加意欲が低下し、意見を求められても最小限の返答しかしなくなることもあるでしょう。
コミュニケーションの減少は、チームの一体感を損なう要因となります。さらに、業務の円滑な遂行を妨げる可能性があるため、早期の対応が求められます。
従業員が発言を控える傾向がある場合は、定期的な1on1ミーティングを実施し、本人の考えを把握することが有効です。
2. 仕事への意欲低下
仕事への意欲低下も、静かな退職の重要な兆候です。従業員が仕事への熱意を失い、必要最低限の業務しかこなさなくなることがあります。
また、新しい仕事や責任のある業務を避けるようになる場合も、注意が必要です。
このような変化が見られる場合、従業員が仕事にやりがいを感じていない可能性が高いでしょう。
企業としては、業務内容や目標設定を見直し、適切なフィードバックによって、再び仕事に対するモチベーションを引き出すことが求められます。
3. エンゲージメントの低下
会社や仕事に対する関心が薄れるのも、静かな退職の兆候の一つです。たとえば、会社のイベントや研修に参加しなくなったり、組織への貢献意欲が低下するケースが挙げられます。
また、これまで積極的だった社員が、意欲を失っている場合も警戒すべきでしょう。
エンゲージメントの低下は、従業員が組織に対する帰属意識を感じていないことを示しているかもしれません。そのため企業側は、従業員の意見を尊重し、組織への関与を促す施策を導入することが重要です。
4. ワークライフバランスの偏り
静かな退職を選ぶ従業員は、仕事とプライベートの境界を明確に意識する傾向があります。残業や休日出勤を極端に避ける、業務時間外の対応を一切しないといった行動が目立つようになるでしょう。
ワークライフバランスの確保は重要ですが、仕事への関心が著しく低下している場合、企業はその背景を探る必要があります。
従業員が過度なストレスを感じているのか、それともキャリアの方向性に悩んでいるのかを把握し、適切なサポートを提供することが求められるでしょう。
5. 職場での態度や行動の変化
以前と比べて、態度や行動に明らかな変化が見られる場合も、静かな退職の兆候といえます。不満や不平を口にする機会が増えるほか、周囲の従業員との関係がぎこちなくなることも考えられます。
本人にむけて周囲からの不満が増えている場合も、注意が必要でしょう。
これらの変化は、従業員が職場環境や仕事内容に対して不満を抱いているサインかもしれません。企業としては、早期に兆候を察知し、問題を対話を通じて解決することが重要です。
積極的な職場環境の改善やキャリア支援によって、従業員のエンゲージメントを再び高められるでしょう。
静かな退職の兆候をキャッチ！ウェルビーイングサーベイがもたらす効果
静かな退職は、企業の生産性や組織の活力を低下させる深刻な課題です。従業員が仕事への意欲を失い、最低限の業務しか行わなくなると、組織全体の士気にも影響を及ぼします。
こうした状況を防ぐためには、従業員の満足度やエンゲージメントを可視化し、早い段階で問題を察知することが重要です。ウェルビーイングサーベイは、職場環境の改善点を把握し、適切な対策を講じる手助けとなります。
ここでは、ウェルビーイングサーベイが企業にもたらす具体的な効果について解説します。
このように、ウェルビーイングサーベイを活用することで、静かな退職のリスクを軽減し、従業員が働きがいを感じられる職場づくりが可能になります。
では、具体的にどのような効果が期待できるのか、詳しく見ていきましょう。
社内コミュニケーションが円滑になる
ウェルビーイングサーベイを活用すれば、従業員が周囲とのコミュニケーションを避ける傾向を数値で把握できます。
ウェルビーイングサーベイとは、従業員や組織全体の幸福度（ウェルビーイング）を測る調査のことです。従業員のメンタルヘルスや健康状態、性格の傾向を把握することで、離職や休職を未然に防ぎ、生産性や創造力の向上を目指します。
これにより、「職場内の対話の減少」や「情報共有の不足」といった課題を早期に発見することが可能です。
たとえば、情報共有が不足している、意思決定プロセスに問題があるといった課題を明確にし、適切な改善策を導入できるでしょう。
ここでは、『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』の導入によって、コミュニケーションの仕組みを形成した事例を紹介します。
【株式会社情報戦略テクノロジーの事例】
『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』を導入し、サーベイ結果を活用した定期的な面談を実施したところ、休職者数が12人から6人に減少しました。
同社は、エンジニアが顧客先で働く機会が多く、職場でのコミュニケーションが難しい環境下にありましたが、「コミュニケーションの仕組みを形成するときに大いに役立つ」と評価しています。
同社の『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』導入事例を詳しく知りたい方は、以下の事例を参考にしてください。
以下の記事では、社内コミュニケーションの活性化について詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。
従業員のモチベーションアップにつながる
ウェルビーイングサーベイの活用によって、仕事に対するモチベーションや満足度の低下を早期に発見できます。
従業員の状態変化を定期的に把握し、適切なフォローを行うことで、意欲を高めることが可能です。問題の早期発見と改善策の実施により、従業員のモチベーション向上につながるでしょう。
ここでは、『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』を活用し、サーベイ結果を基にした異動によって、従業員の心理状態を改善した事例を紹介します。
【株式会社ペンシルの事例】
『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』の導入後、従来の「匿名」かつ「組織単位」のサーベイでは把握しきれなかった個人の状態に焦点を当てることが可能になりました。
その結果、「今」困っている従業員の人数や、「何に」困っているのかが可視化され、必要なサポートを迅速に提供できる仕組みが整備されました。従業員の抱える課題を早期に特定し、適切なフォローを行うことで、職場環境の改善にもつなげています。
同社の『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』導入事例を詳しく知りたい方は、以下の事例を参考にしてください。
以下の記事では、モチベーションアップの方法について詳しく紹介しています。ぜひあわせてご覧ください。
エンゲージメントが高まり生産性が向上する
ウェルビーイングサーベイを活用すると、従業員の会社や組織に対する貢献意欲がどの程度低下しているかを数値で確認できます。エンゲージメントの状態を可視化すれば、組織が抱える課題が明確になり、適切な改善策を講じることが可能です。
改善策により、チームの連携が強化されることで、生産性向上にもつながります。
また、組織と従業員の相互理解が進めば、職場環境の改善にも寄与し、企業全体の活力向上が期待できるでしょう。
ここでは、『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』の活用によってエンゲージメントが高まり、生産性が向上した事例を紹介します。
【未知株式会社】
従業員エンゲージメントの低さと高い離職率が課題でしたが、『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』の導入後、コミュニケーションの活性化や休職者数の大幅な減少を実現しました。
サーベイ結果をもとに、「お紙（推しとかけている）」や「うれしいねLINE」などの施策を実施し、組織のエンゲージメントを向上。さらに、部活動を導入し、デジタル・対面双方でのコミュニケーション頻度を増やしました。
個々の状態変化の把握によって、早期対応が可能となり、生産性向上にも貢献しています。
同社の『ミキワメ ウェルビーイングサーベイ』導入事例を詳しく知りたい方は、以下の事例を参考にしてください。
エンゲージメントの高め方について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
ウェルビーイングサーベイで「静かな退職」を徹底ケアしよう
本記事では、静かな退職のメリット・デメリットを企業側と従業員側のそれぞれの視点で解説したほか、静かな退職防止に効果的なウェルビーイングサーベイについて詳しく解説しました。
エンゲージメント向上には、社員の心理状態を正確に把握し、適切な対応が欠かせません。
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