昨今、メンタルヘルスの問題を抱える労働者が増加しており、長時間労働への対応などで産業医面談の重要性が高まっています。
しかし、事前の準備や周知を行わずに対象労働者に面談を通知しても、拒否されるおそれがあります。また、実施しても効果が出ず、休職に至るケースもあるため、産業医面談を実施するにあたっては体制の整備が必要です。
この記事では、産業医面談の概要や実施するメリット、注意点などについて詳しく解説します。
産業医面談とは
産業医面談とは、労働者の健康管理を目的に実施される面談のことです。
事業者が選任した産業医が労働者と個別に対話し、心身の健康状態をチェックしたうえで、適切な助言や指導を提供することで、労働者の健康維持や向上を目指します。
産業医は守秘義務によって労働者のプライバシーを守らなければなりません。ただし、健康面でのリスクが懸念される場合、必要な範囲内で企業へ情報提供を行うため、企業はいちはやく労働者の異変に気づくことができます。
産業医面談の対象
産業医面談の対象となるのは、健康診断の結果が悪い労働者や長時間労働者、ストレスチェックで高ストレスと判定された労働者です。
また、社員が休職・復職する際に、専門的な判断が必要とされる場面でも実施されます。
産業医面談を行うメリット
産業医面談を実施することで、企業は次のようなメリットを得られます。
- 労働者の健康状況を把握できる
- 適切な職務配慮の提案を受けられる
- メンタルヘルスサポートが強化される
- 健康経営の促進に寄与する
それぞれ解説します。
労働者の健康状況を把握できる
産業医面談を行うメリットの一つは、労働者の健康状況を把握できることです。
面談では、産業医が健康診断の結果や普段の勤務状況、生活習慣について労働者から直接聞き取りを行い、適切な助言や指導を提供します。
たとえば、健康診断で血糖値に異常が見つかった場合、産業医は生活習慣の改善についてアドバイスします。また、仕事のストレスに関する相談があった際は、その原因や心身の状況を詳しく確認し、必要であれば医療機関の受診を勧めます。
心身の変化については、本人や周囲が気づかないケースも少なくありません。産業医が専門的な視点からアドバイスを行い、労働者と企業の双方にとって有益なサポートを提供することで、労働者の健康や職場環境の健全性を維持できるでしょう。
適切な職務配慮の提案を受けられる
労働者の健康状態に基づいた就業上の対応が求められる場合、産業医は事業者に対して適切な職務配慮の対応を提案します。
たとえば、長時間労働が続く労働者に対しては、勤務時間の短縮や業務内容の調整が必要です。メンタルヘルスに問題を抱える労働者であれば、休養の必要性や復職に向けた具体的な支援策を提案します。
事業者は産業医からの提案に従い、労働者の健康状態に応じた適切な対策を講じなければなりません。
メンタルヘルスサポートが強化される
産業医面談を通じて、労働者のメンタルヘルス不調の予防や早期発見、迅速な対応を行うことで、職場におけるメンタルヘルスサポートが強化されます。
労働者は、業務上のストレスや人間関係の問題、私生活における悩みなど、さまざまな要因からメンタルヘルスに支障をきたすことがあります。しかし、悩みを周囲に打ち明けられない、もしくは相談先がわからない労働者も少なくありません。
産業医面談は、労働者の心の悩みに耳を傾ける場となります。産業医には守秘義務があるため、内容を気にせず安心して相談でき、プライバシーが保護されます。また、上司や同僚ではなく、第三者である専門家に相談できる点もメリットです。
健康経営の促進に寄与する
健康経営とは、労働者の健康管理を経営の観点から戦略的に捉え、実践することを指します。産業医面談を通じて行われる個別指導は、労働者の健康意識を高め、健康づくりを自発的に行うきっかけとなるため、健康経営を推進するうえで欠かせない施策です。
企業が労働者の健康増進を支援することで、職場環境が良好となり、生産性が向上するでしょう。また、労働者の健康に対する企業の積極的な姿勢が評価されれば、企業全体のイメージアップにもつながります。
【パターン別】産業医面談の内容
産業医面談の内容は一辺倒ではなく、労働者一人ひとりの状況に合わせて行われます。
ここでは、次のパターン別に産業医面談の内容を解説します。
- 健康診断後の面談の場合
- メンタルヘルスに不調を抱える労働者に対する面談の場合
- 長時間労働者に対する面談の場合
- 労働者が休職・復職・退職を希望している場合
健康診断後の面談の場合
企業は労働安全衛生法に基づき、労働者に対して健康診断を実施する義務があります。健康診断の結果に「異常」が見つかった労働者は、産業医面談の対象です。
産業医面談では、異常があった項目に焦点を当てて、保健指導やアドバイスが行われます。また、企業は健康診断実施から3か月以内に、異常が見つかった労働者の就業内容に問題がないかを産業医に確認する必要があります。
メンタルヘルスに不調を抱える労働者に対する面談の場合
メンタルヘルス不調者に対する産業医面談は、法律によって義務付けられてはいませんが、ストレスチェックの結果で高ストレス判定が出た労働者から申し出があった場合は実施が必要です。
高ストレスと判断された労働者に対する産業医面談では、産業医が労働者のメンタルヘルスが悪化した原因や、うつ・不安症状がないか、睡眠障害がないかをヒアリングし、過去の治療歴や服薬状況などを確認します。
そのほか労働環境についても詳細に聞き取りを行い、治療の必要があれば、医療機関への受診を勧めたり、企業に労働環境の改善策を提案したりします。
長時間労働者に対する面談の場合
働き方改革の進展により、時間外労働と休日労働が80時間を超える労働者は産業医面談の対象となりました。ただし「研究開発業務に従事する者」や「高度プロフェッショナル制度」の適用を受けている労働者については、100時間以上の労働が対象基準となります。
産業医面談では、長時間労働者の稼働状況や疲労の度合いの確認、メンタルヘルスの状態チェック、必要に応じたアドバイスなどが行われます。
労働者が休職・復職・退職を希望している場合
休職や復職を希望する労働者との産業医面談では、主治医の意見書をもとに心身の健康状態を評価します。
産業医は休職中にも面談を実施して休職に至った経緯を詳しく聞き取り、その内容をもとに「休職に関する意見書」を企業に提出します。
復職希望者に対しては、復職の意志や健康状態、職務能力を確認し、無理のない復職が可能かどうかの判断が必要です。問題がなければ「復職に関する意見書」を企業に提出します。
また、業務過多や長時間労働が原因で退職を希望する場合も、産業医による面談を受けることが可能です。産業医は、労働環境の改善に関するアドバイスを行い、健全な職場環境の維持に貢献します。
退職希望者からの意見をもとに産業医からの助言があった場合、企業は職場環境の改善に取り組む必要があります。ただし、産業医は面談のなかで退職を勧めることはありません。
産業医面談を実施するうえで企業側が注意すべき点
産業医面談を実施するうえで企業側が注意すべき点は次のとおりです。
- 産業医面談を行う目的と役割を従業員へ説明する
- 労働者の都合やプライバシーへ配慮する
- 業務内容や職場環境の見直しを行う
- 面談後はフォローアップが必要
それぞれ解説します。
産業医面談を行う目的と役割を従業員へ説明する
産業医面談を行う際には、まず目的や役割について労働者に説明することが重要です。労働者が産業医面談の必要性を理解していないと、面談を拒否される可能性があります。
産業医面談を通じて健康管理のアドバイスを提供できないことは、労働者の健康状態を悪化させたり、労働災害・休職につながったりするおそれがあります。
面談を拒否された場合は、面談の目的やメリットについて再度説明し、労働者に納得してもらうことが重要です。
労働者の都合やプライバシーへ配慮する
産業医面談を行う際は、労働者側の都合も考えましょう。面談の日程などを一方的に決めるのではなく、労働者と相談して調整することが重要です。
また、労働者が安心して話せるよう、個人情報の保護にも配慮しなければなりません。健康診断の結果などは、第三者に漏れないよう封筒に入れて渡すか、郵送するなどして注意を払いましょう。
業務内容や職場環境の見直しを行う
産業医面談後に労働環境の改善が求められた場合、事業主は適切な対策を講じる必要があります。産業医の意見や労働者のフィードバックをもとに、現在の業務内容や職場環境を見直しましょう。
たとえば、業務過多が指摘された場合には、ほかの労働者に業務を分担するなどして、負担を軽減する対策を講じることが推奨されます。
面談後はフォローアップが必要
産業医面談後は、労働者に対して継続的なサポートを提供することが重要です。たとえば、メンタルヘルスに問題を抱える労働者に対しては、保健師や上司による後続のフォローアップが有効です。
必要に応じて、人事部門や上司、保健師と情報を共有し、関係者全員で協力して支援することで、より強力なサポートを実現できます。また、事業主側もメンタルヘルスに関する研修を受け、知識を深めるとよいでしょう。
さらに、面談後に専門医療機関を受診した労働者については、職場の状況や環境を主治医に伝え、連携してフォローアップする必要があります。主治医へ情報提供する際には、必ず事前に労働者の同意を得てください。
適切な産業医面談を実施して社員の健康を守ろう！
労働者の健康に対する細やかなフォローをするためには、サポートが必要な社員を把握し、それぞれの個性に合った産業医面談を実施することが重要です。
ミキワメ ウェルビーイングサーベイを活用すれば、社員の心理状態を詳細に把握し、適切なタイミングで効果的な対話を行えます。適切なマネジメントやケアにより、休職や離職を未然に防ぐことが可能です。
離職や休職が多い、社員の生産性が低いなどの課題をお持ちの企業様は、下記からお気軽にお問い合わせください。
従業員のメンタル状態の定期的な可視化・個々の性格に合わせたアドバイス提供を通じ、離職・休職を防ぐパルスサーベイ。30日間無料トライアルの詳細は下記から。
ランキング1位 
ランキング2位 
ランキング3位 
