企業の採用活動において「母集団形成」という言葉を耳にする機会が増えているのではないでしょうか。優秀な人材を確保するための競争が激化するなか、採用活動の第一歩として母集団形成の重要性が注目されています。
しかし「自社に合った人材を集めるにはどうすればよいのか」と頭を悩ませている企業も少なくありません。
本記事では、母集団形成の基本的な考え方や重要性について解説するとともに、実践的な手法や成功事例を紹介します。新卒採用や中途採用における効果的なポイントも取り上げているので、採用活動にお悩みの方はぜひ最後までお読みください。

母集団形成とは
母集団形成とは、企業の採用活動において、自社の求人に関心をもつ可能性がある潜在的な候補者を集める活動です。単に応募者を待つのではなく、企業側から積極的に働きかけ、将来的な採用につながりうる層を形成することを目的としています。
具体的には、自社の魅力や情報を発信したり、イベントを開催したりすることで、まだ転職を具体的に考えていない層にもアプローチを行います。
このような活動を通じて、いざ採用活動を行う際に質の高い応募者を確保しやすくなり、採用活動全体の質を高めることが可能です。
母集団形成が重要な3つの理由
母集団形成が重要な理由は、以下の3つです。
- 採用の質が向上する
- 採用コストを削減できる
- 競争力の強化につながる
それぞれ詳しく見ていきましょう。
採用の質が向上する
母集団形成は、採用活動において質の高い人材に出会うための重要な取り組みです。実施することで以下のようなメリットを得られます。
- 自社の文化や価値観に共感する人材が集まりやすくなる
- 求めるスキルや経験をもつ人材に効率的にアプローチできる
- 入社意欲の高い潜在層に早期から接触できる
母集団形成によって自社の求める人物像に合致した人材を効率的に採用できるようになれば、採用のミスマッチが減り、入社後の社員の定着率向上につながります。
また、組織への適応がスムーズな人材が増えることは、チーム全体のパフォーマンス向上にも大きく貢献します。
採用コストを削減できる
母集団形成は、採用活動の土台となる重要なプロセスです。ターゲットとなる人材像を明らかにし、適切な母集団を形成することで、採用の精度を高めながらコストを削減できます。
具体的には以下のようなメリットがあります。
- ターゲットとなる人材像を明確にすることで、必要なスキルや経験をもつ候補者に絞ったアプローチが可能となる
- 無駄な採用活動を減らすことができ、採用にかかる時間と労力を最小限に抑えられる
- 採用プロセスの効率化により、採用担当者の業務負担を軽減できる
- 採用予算を適切に配分し、コストパフォーマンスの高い採用活動を実現できる
競争力の強化につながる
母集団の質が高ければ高いほど、他社よりも優れた人材を獲得するチャンスが増えます。優秀な人材の採用は生産性の向上や企業文化の強化などに効果があるため、結果として企業の競争力を総合的に強化できるでしょう。
人材獲得競争が激しさを増す現在においては、戦略的な母集団形成に取り組むことが、企業の成長と発展のカギを握っています。
母集団形成をするうえで有効な手段
次に、母集団形成をするうえで有効な手段を、以下2つの視点で解説します。
- 新卒採用の場合
- 中途採用の場合
それぞれ詳しく見ていきましょう。
新卒採用の場合
新卒採用における母集団形成では、学生との接点を増やし、自社の魅力を効果的に伝えることが重要です。
以下の手段を活用すると、優秀な人材を惹きつけることができるでしょう。
- 大学や専門学校との連携を強化し、合同説明会や企業説明会を開催する
- SNSやオンラインプラットフォームを活用して、学生に自社の魅力を発信する
- インターンシップを実施し、実際の業務を体験してもらうことで学生の興味を引く
- 学内でのセミナーやワークショップを通じて、学生との接点を増やす
- 学生向けのコンテストやイベントを企画し、参加者を母集団として取り込む
- ダイレクトリクルーティングサービスを利用し、特定の学生に直接アプローチする
- 自社の新卒採用サイトを設け、企業文化や価値観を伝えるコンテンツを充実させる
これらの手段を組み合わせることで、学生の関心を高め、優秀な人材を集められます。また、ターゲットを絞って母集団形成をすることも重要です。
例えば、JCOM株式会社は、理系学生専門のダイレクトリクルーティングツール「TECH OFFER」を採用し、ターゲットを絞った母集団形成に成功しました。
自社のニーズに合ったツールや方法を選択し、戦略的に取り組むことが効果的な母集団形成につながります。
中途採用の場合
中途採用の母集団形成では、以下の手段が有効です。
手段 | 説明 |
---|---|
求人情報サイトや転職エージェントの活用 | 幅広い求職者にアプローチするため、求人情報サイトや転職エージェントを積極的に活用します。これにより、多様な経歴やスキルをもつ人材を集められます。 |
自社ウェブサイトやSNSでの求人情報の定期更新 | 自社のウェブサイトやSNSアカウントで求人情報を定期的に更新することで、企業の認知度を高め、優秀な人材の関心を引き付けられます。 |
業界イベントやセミナーへの参加 | 業界イベントやセミナーに参加し、ネットワーキングを通じて有望な候補者を探します。直接会って話すことで、候補者の人柄やスキルをより深く理解できます。 |
社員紹介制度の導入 | 既存社員からの推薦を促進するため、社員紹介制度を導入します。社員の人脈を活用すると、企業文化にマッチする人材を見つけやすくなります。 |
ダイレクトリクルーティングの実施 | ターゲットとなる人材に直接アプローチするダイレクトリクルーティングを行います。特定のスキルや経験をもつ人材を狙い撃ちにすることで、効率的な採用が可能です。 |
イオン株式会社の事例では、グループ各社をまたぐ採用活動の一元化に着手。グループとして母集団を多く持つことで、バリエーションに富んだ人材を、本人の希望も踏まえて各社・各店舗に柔軟に配置できるようになりました。
2018年11月に100店舗で取り組みを始めたところ、採用人数が180%向上し、その後最大420店舗まで参画店舗が増加しました。
参考:PERSOL(パーソル)グループ「従業員58万名を誇るイオンが挑む、グループ一体での採用活動の革新とは?」
このように中途採用の母集団形成には、多角的なアプローチと戦略的な取り組みが不可欠です。企業の規模や業種に合わせて、効果的な手段を組み合わせることで、優秀な人材を確保できるでしょう。
質の高い母集団形成をするためのコツ
質の高い母集団形成をするためには、以下3つのポイントを押さえておくことが重要です。
- 採用ペルソナを明確にする
- 多様な採用手法を活用する
- 定期的な評価と改善を行う
それぞれ詳しく解説します。
採用ペルソナを明確にする
採用ペルソナの明確化は、質の高い母集団形成に欠かせません。自社が求める人材像を具体的に描くことで、効果的な採用活動を行えるようになるためです。
採用ペルソナを設定する際は、以下の点を考慮しましょう。
- 理想的な候補者の年齢層や性別
- 求める学歴や職歴
- 必要とされるスキルセットや専門知識
- 候補者が持つべき価値観やパーソナリティ
例えば「25〜35歳の男女、大卒以上、ITスキルをもち、チームワークを重視する性格」といった具合に、具体的なペルソナを描きます。
このように採用ペルソナを明確にすると、求人広告の内容や採用プロセスを最適化し、面接での質問内容や評価基準もペルソナに沿ったものにできます。
多様な採用手法を活用する
一つの採用手法だけに頼るのではなく、転職サイト、SNS、リファラル採用など、複数のチャネルを組み合わせることで、より幅広い層の優秀な候補者にアプローチできます。
具体的には、以下の手法を組み合わせるのが効果的です。
- 転職サイトへの求人掲載
- SNSを活用した採用情報の発信
- 社員からの紹介を促すリファラル採用の実施
- 企業説明会やインターンシップを通じた学生との接点づくり
- 専門性の高い人材を対象とした、業界特化型の求人媒体の活用
これらの手法を戦略的に組み合わせることで、自社の求める人材像に合致する候補者をより効率的に見つけ出せます。また、多様な接点があれば、候補者との関係性も構築しやすくなるでしょう。
定期的な評価と改善を行う
母集団形成のプロセスを改善するには、定期的な評価と分析が欠かせません。具体的には、以下のようなデータを収集して改善点を見出すことが重要です。
データ項目 | 説明 |
---|---|
応募者数 | どの求人広告や採用チャネルが応募者を多く集められたか |
選考通過率 | 応募者のうち、どの程度の割合が選考を通過したか |
内定承諾率 | 内定を出した候補者のうち、どの程度の割合が入社に至ったか |
これらのデータを詳細に分析することで、採用活動の課題や改善点が明らかになります。
例えば、応募者数が少ない場合は、求人広告の内容や掲載場所を見直す必要があるでしょう。選考通過率が低い場合は、採用基準や面接プロセスに問題がある可能性があります。データ分析から得られた知見をもとに、採用活動の改善策を立案し、実行に移すことが重要です。
母集団形成のプロセスは一度きりではなく、継続的な取り組みが求められます。定期的な評価と改善を積み重ねて、質の高い母集団形成を実現しましょう。
質の高い母集団形成をして採用活動を成功させよう
母集団形成を進めるうえでは、どのような人材が必要かを事前に整理しておくことが重要です。専用ツールを導入することで、自社に必要な人材を効率良く見極められるでしょう。
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